築古物件の買取は日翔レジデンシャルエステート株式会社へお任せください。築古物件は土地の上に建物が建っている状態のため、古家付き土地とも呼ばれます。築年数が経過しており古さが目立つ場合には、建物を残したまま売却すべきか、更地にして売却すべきか悩むこともあるでしょう。

そこでこちらでは、古家付き土地の概要と更地にするか悩んだ場合のポイントをご紹介します。

建物の価値は、新築の状態がもっとも高いです。それ以降は年月の経過によって徐々に価値が下がっていき、築年数を重ねた築古物件は20～30年ほどでほとんど価値がなくなってしまいます。

しかし、建物が建っている土地の価値は基本的になくなりません。建物の価値はなくなってしまっても、土地に価値があるため査定価格や売却価格をつけることができるのです。

その際に注意したいのが、古家が残っていることで土地の価値を下げてしまう可能性があるということです。建物の築年数が長いことによるリスクや建て直しの費用などを踏まえると、土地の価値を下げるマイナス要素になる場合があります。

古家付き土地に関する細かな定義は、取り扱う不動産会社によって異なります。同じような築年数でほかにも条件が似た物件が複数あったとしても、不動産会社によっては「古家付きの土地」として扱う場合もあれば一般的な「中古住宅」として販売するケースもあります。

また、定義の1つとして挙げられるのが、住宅の耐用年数で。たとえば、木造建築の住宅であればその耐用年数は法律で22年と定められています。そのため、間も無く耐用年数を迎えてしまう築20年近く過ぎた物件を古家として扱い、土地と合わせて古家付き土地として販売されるケースが多いです。

古家付き土地の売却では、マイナス要素となる建物の解体を考えてみてもよいでしょう。土地をまっさらにすることで買取額が上がる可能性がありますが、解体費用を踏まえたうえで検討するのがおすすめです。

築古物件は、土地をまっさらにするよりも流通性が低く売却価格も低くなりがちという短所があるものの、解体費用を負担する必要がなく固定資産税も安く抑えることができます。

そのまま売却すべきか更地にすべきかどうかの判断には、物件の築年数や保存状態などが大きく関わってきます。ご自身での判断が難しいという場合は、築年数が経過している物件の売却実績が豊富な不動産会社に相談してみるとよいでしょう。

日翔レジデンシャルエステート株式会社では、不動産の売買や扱いに関して幅広くお客様のお手伝いを行っています。確かな実績から、築古物件の売却に関するアドバイスを行うことが可能です。築古物件の買取先をお探しの方は、ぜひご相談ください。